2024年度最新版！葬儀費用が安い全国の葬儀社ランキング｜補助金・給付金情報あり

2024年度｜葬儀費用が安い葬儀社ランキング

・ランキングは各葬儀社の公式HPや取り寄せた資料のデータを基に作成しています。
・葬儀費用は割引、会員価格を適用した最も安い葬儀プランで比較しています。
・葬儀社ごとに葬儀プランに含まれる内容が異なるため詳細は必ず各葬儀社に確認するようにして下さい。

葬儀社	対応地域	葬儀費用（税抜）	葬儀社詳細
長坂式典センター	東京	90,000円	詳細を見る
イオンのお葬式	全国	90,000円	詳細を見る
大田葬祭	広島	90,000円	詳細を見る
らくおう	関西	95,000円	詳細を見る
やわらぎ斎場	北海道	112,000円	詳細を見る
浜松葬儀	静岡	120,000円	詳細を見る
プリエッセ	群馬	122,727円	詳細を見る
メモワールイナバ	鳥取	125,000円	詳細を見る
博愛社	埼玉	128,000円	詳細を見る
吹公社	大阪	140,000円	詳細を見る
はじめてのお葬式	関東	145,454円	詳細を見る
タルイ会館	兵庫	148,000円	詳細を見る
直方葬祭	福岡	150,000円	詳細を見る
昭和セレモニー	千葉	150,000円	詳細を見る
ごんきや	宮城	180,000円	詳細を見る

葬儀費用の平均・相場

葬儀費用の相場を調査したデータでは葬儀費用の平均額が約111万円というデータがあります。

100万円を超える葬儀費用の金額を見て不安を感じる人もいますが、この金額は100万円単位の高額な葬儀から先ほどランキングで紹介した10万円台のシンプルな葬儀を含めた平均額のため葬儀をする時に必ず必要な額ではありません。

この後に紹介する葬儀費用の補助金や給付金を活用することで葬儀費用の負担を軽くすることができます。

葬儀費用の内訳

葬儀費用の内訳は大きく分けて次の3つになります。

1.儀式費用

お葬式に必要となる基本的な費用。

2.おもてなし費用

飲食や返礼品など参列者のおもてなしに必要な費用。

3.宗教関連費用

寺院や宗教者への謝礼。

葬儀費用の支払い方法（現金・振込み・クレジットカード、キャッシュレス決済）

ひと昔前までは多くの葬儀社が葬儀費用の支払いに現金、振込みだけの対応となっていましたが、現在はクレジットカードに加えOR決済のPayPayなどキャッシュレス決済に対応している葬儀社も増えています。

お寺へのお布施などは現在も現金払いが多くなっていますが、どうしても現金を使いたくない人は僧侶へのお布施や車代などを含めた全ての支払いをクレジットカードで行える葬儀プランも用意されており現金を使わずに葬儀を行うことができます。

葬儀費用は誰が払う？

葬儀費用を誰が払うか特に決まりはありませんが故人の遺族、中でも喪主が支払うことが一般的とされています。

故人が遺言書で生前のうちに葬儀使用の支払いについて書かれている時はその内容に従います。

葬儀費用を少しでも安く抑えるポイント

1.希望に合った葬儀プランを選ぶ

遺族や親しい人だけで行うシンプルな家族葬や多くの関係者が参列する従来の一般葬まで、各葬儀社は様々な葬儀プランを用意しています。

葬儀規模や葬儀内容の豪華さに比例して葬儀費用も高くなるため必要以上に豪華な祭壇を省いたプランを選ぶなど、自分達の希望に合った葬儀プランを選ぶことで葬儀費用を安く抑えることができます。

2.必ず見積もりを取る

希望の葬儀プランを決めた後は葬儀プランに含まれる内容をしっかり確認し必ず見積もりを取ることが大切です。

時間のない中で行うことの多い葬儀では大まかな葬儀費用だけを確認し流れで葬儀社を決めてしまうこともありますが、葬儀後によく分からない追加オプションの請求をされるなど見積もりを取らないことで葬儀後のトラブルにつながるケースも少なくありません。

見積もりを取る際は

• 「葬儀では見積もりの記載内容以外で他に必要なものはないか」
• 「後から追加請求されるオプションなどはないか」

などをしっかり確認することで葬儀後のトラブルを防ぐことができ、葬儀内容を事前にチェックしておくことで必要のない葬儀内容を省くことで葬儀費用を安く抑えることができます、

3.生活保護受給者対象の葬祭扶助制度（生活保護葬）

葬儀を行う人や故人が生活保護を受け葬儀費用を払うことが経済的に難しい人は「葬祭扶助制度」を利用することで自己負担なしに葬儀を行うことができます。

総裁扶助制度
受給資格	・葬儀を行う人が生活保護を受けている ・故人が生活保護を受けており、かつ身寄りがいない場合
扶助内容※1	・大人：206,000円以内 ・小人：164,800円以内
お料理	＋3,300円〜（通夜振る舞い） ＋5,500円〜（精進落とし）
請求手続き先	申請者の住民票がある自治体or被保護者が保護費を受けていた自治体

参考：地方公共団体情報システム機構

4.国の給付金制度を活用

故人が「国民健康保険」「社会保険」「国家公務員共済組合」の被保険者の場合、逝去日から2年以内に申請することで公的機関から葬儀費用の給付金を受け取ることができ葬儀負担を軽くすることができます。

	国民健康保険	社会保険	国家公務員共済組合
給付金額	対象の自治体による （10万円以内）	埋葬費：5万円	各組合による
申請期限	逝去日から2年以内	逝去日から2年以内	逝去日から2年以内
請求手続き先	故人の住民票のある市区町村役場	加入している保健事務所	加入している共済組合

葬儀費用を払えない時の対策

先ほど紹介した葬儀費用を抑える対策を検討した上で、どうしても葬儀費用を支払うことが難しい人は次の対策も検討して下さい。

まとめ

葬儀費用について紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。

冒頭で紹介した葬儀費用別の葬儀社ランキングを参考にしつつ、葬儀費用を安く抑えるポイントを活用しながら葬儀費用の負担を少しでも抑えて下さい。

この記事があなたが希望する葬儀をあげる時に少しでも参考になれば幸いです。